「旅先でHをしよう」

妊活社長の健幸経営応援団　　■ 株式会社ウイッツジャパン　代表取締役　長谷川　幸二

「暖かい旅先では普段の生活に比べ51％もセックスしやすくなるという統計があるのを知っていますか？」「なので国のために暖かい旅先でHを・・・」いきなり何を？と思われた方もいるかもしれません。
実はこれ、デンマークのSpiesという旅行会社が仕掛けた真面目なキャンペーンのキャッチコピーなんです。日本と同じく少子高齢化が深刻な問題となっているデンマーク。少子化対策として2015五年に企画されたものですが、こんな柔軟な取り組みを日本でも出来たらいいなと思い紹介してみました。この企画の素晴らしいところは、少子化対策として国が関わっているのに、この旅行で赤ちゃんを授かったら3年分のベビー用品や50万円分の家族旅行クーポンがもらえるなど分かりやすいメリットを仕掛けとしていること。
今まだコロナ過で海外旅行どころか国内旅行もままならない状況ですが、少子化対策や旅行事業者の支援などをあわせてこんなロマンティックで素敵な提言をしてくれる政治家がいたら応援したいですね。

少子化が進む中14人に1人が「体外受精」で誕生する時代

一方で我が国では少子化対策の一環として2022年度から、「体外受精」を公的医療保険の対象にする方針を打ち出しています。ちなみに厚生労働省によると2019年は体外受精で6万598人の赤ちゃんが生まれています。新生児全体の14人に1人の割合、学校でいうと1クラスに2人以上の計算となります。

1983年に東北大で国内初の体外受精児が誕生してから30年。当時は物珍しさから「試験管ベイビー」なんて言われ方もしていました。年々割合も増え、これまでに70万人以上が体外受精で誕生しているなど今では体外受精は特別な事ではなくなってきました。現代社会において、妊活や不妊治療はごく当たりまえ、一般的なことになりました。

職場でも不妊治療や妊活に理解があるかどうかは、働く人にとって重要なファクターとなっています。公的医療保険の適用で費用面の負担は減っても不妊治療には職場の理解がとても大切なポイントです。経営者の皆様が不妊治療における当事者、特に女性にかかる負担などを知っていただけると会社も社会もよくなると確信しております。ちなみに冗談でも「旅先でHして早く子づくり」なんて言ってはダメですよ。

妊活社長の健幸経営応援団　　Bis・Navi（ビス・ナビ）　Vol.124（2021年10月号）