明日からHawaii life style ■株式会社M&Mパートナーズ 代表取締役 前田 和人
前回、報連相3つのポイントをお話ししました。
- 上司がまず率先して報連相を行う
- 上司は部下を守るために存在する。
- 報連相は仕事の保険
今回はもう少し違う角度でお話ししていきます。
どうしてもやりがちなのが、報告・連絡・相談について説いていくってことですよね。報告はどういうときにとか、連絡は周知徹底することですよとか、相談は指示を仰ぎたいとき、困ったときにというのがあるじゃないですか、その次に報連相っていうのはタイミングが大事ですよみたいなことや、結論からしゃべりましょうとか…そんなの要らないんですよ。報連相三つのポイントを最初に徹底しておけば報連相はできるようになります。
それである程度、報連相ができるようになってから、報連相とは?を理論で教えていけばいいのです。報連相がビジネスのフレームワークとは思いませんけど、PDCAサイクルとか色んなフレームワークがあって、それを理論的に教えていく、解説する。そうすると理論にフォーカスされていくので、なかなかスムーズに運用されていかないということが現場ではよく起こります。
理論を先に教えないことがポイントになると思います。自然と報連相ができるようになってしまえば、上司には余裕ができるわけです。的確に指示やアドバイスができるので負担は減るはずです。そうすると上司自身がやりたいこととか、今と違う仕事の勉強するとか、色々な時間を作れるので。部下が成長してくれることは、上司自身の成長につながって行きます。ここが組織にいるメリットですよね。
組織にいると部下が成長してくれれば、自分のステージは勝手に上がっていくので、仕事としては楽しめると思います。私もだいぶ悩んだ時期があったので、色々考えて、色々なことを試して、うまくいった3つのポイントというところでやってきたので。是非、試していただければ成果は出やすいのではないかと思います。
明日からHawaii life style Bis・Navi(ビス・ナビ) Vol.126(2021年12月号)
プロフィール
前田 和人 (まえだ かずひと)
株式会社M&Mパートナーズ代表取締役
1970年1月18日生まれ、佐賀県出身。88年地方銀行入社、福岡・佐賀の支店勤務を経て2005年に冠婚葬祭会社に転職。現在も冠婚葬祭会社の執行役員兼本部長として13店舗250人超のマネジメントを行なっている。12年1月社内ベンチャーとして株式会社M&Mパートナーズを設立、代表取締役に就任。
著書:『なぜ税理士は経営者の期待に応えられないのか』(かんき出版)。
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